結婚相談所に入会してみたいけれど、何かのトラブルに遭遇するかもしれないと躊躇してしまう人もいるでしょう。
そこで、この記事では、結婚相談所でありがちなトラブルのパターンとその回避方法を徹底解説します。
起こり得るトラブルを事前に把握することで、不安な気持ちを払拭しましょう。
ここでは、金銭面で起こり得るトラブルをご紹介します。
具体的には、
の2点を挙げて、詳しく解説します。
多くの結婚相談所では、成婚に至った時点で成婚料が請求されます。
しかし、実は成婚の定義は相談所によって異なります。
そのため、成婚料に関するトラブルが後を絶ちません。
たとえば、
などの事例があります。
「成婚」と聞くと結婚そのものが成立したかのように受け取られがちですが、
など、結婚相談所によって定義は異なり、結婚以前の段階であることが少なくありません。
そのため、いつ成婚料の支払いが発生するかを契約時に確認しておく必要があります。
結婚相談所を退会する際の違約金や退会金も、トラブルが想定されるポイントです。
これもまた、相談所によって規約が異なるためです。
具体的には、
などの事例があります。
中には、退会自体を拒否された事例もあります。
しかし、退会ができないということはあり得ません。
仮にそのような状況に陥ったときは、国民生活センターや弁護士などに相談する方法もあります。
中途解約は、法律で守られた消費者の権利であることを覚えておきましょう。
ここでは、サービス面で起こり得るトラブルについて解説します。
良質な結婚相談所であれば問題ありませんが、中には悪質な業者が存在していることも確かです。
以下、それぞれのポイントについて詳しくご紹介します。
勧誘に関するトラブルは、苦情が最も多く寄せられるものの1つです。
まだ入会を決めていない段階で、
などの事例があります。
上記のようなケースは、消費者契約法に違反している可能性が高いでしょう。
また、8日以内であれば、クーリング・オフ制度が適用されます。
不本意な契約をさせられたときは、できるだけ早い段階で消費者センターに相談することをおすすめします。
契約時の説明と実際のサービス内容の相違も、トラブルになりやすいポイントです。
たとえば、
などの事例が挙げられます。
また、上記のようなトラブルに遭い返金を要求したものの応じてもらえなかったというケースもあります。
そのため、契約の際には、渡される書面に具体的なサービス内容が明記されているかどうかをみることが重要です。
結婚相談所から紹介される相手によって、トラブルが起きることもあります。
たとえば、
などの項目について、希望している条件に合わない人ばかりを紹介されるケースです。
上記のような場合は、結婚相談所に自分の希望が正しく伝わっていない可能性があります。
また、結婚相談所の運営自体がいい加減であることも考えられるでしょう。
条件が合わないことに関して苦情を申し出た際、反対に自分の容姿や職業について意見されたという事例もあります。
このようなケースは、カウンセラーとの相性がよくない可能性が高いでしょう。
ここでは、利用者同士の間で起こりやすいトラブルについて、3つのポイントを挙げて解説します。
相手と直接会った際、事前に把握していた情報と現実が異なるケースです。
具体的には、
などの事例があります。
顔写真に関しては、誰しもが少しでもよく映るように工夫しているはずです。
そのため、多少の違いはあると思っておいた方がよいでしょう。
ただし、本人とあまりにも違いがあるときや、生活に関わる条件に偽りがあるときは、相談所の審査が行き届いていない可能性が高いでしょう。
会員同士のトラブルとして、交際を終了したにもかかわらず、相手が継続して連絡をよこすケースが挙げられます。
多くの結婚相談所では、成婚に至るまでに交際を終了した場合や、退会した場合は、それまでの相手と連絡を絶つことが規定されています。
ストーキングや迷惑行為への発展を未然に防ぐためです。
もしそのルールに反して執拗に連絡があるときはあいまいに返事をせず、応じないことが重要です。
交際相手から金銭を要求された事例があります。
たとえば、
などと申し出て、多額の金銭を引き出そうとします。
上記のような行いは詐欺行為であると心得て、毅然とした態度で断ることが重要です。
また、宗教やネットワークビジネスへの入会を執拗に勧誘する事例もあります。
結婚相談所のトラブルを避けるには、どのようにすればよいのでしょう。
ここでは、4つの回避方法を紹介します。
入会前に無料カウンセリングを利用することが重要です。
登録後に受けられるサービス内容が確認でき、また、結婚相談所の雰囲気や担当者との相性をみる機会にもなります。
たとえば、会員の数や主な年代層を知ることで、お見合いの回数や相手をある程度イメージできるでしょう。
ただし、面談時のスタッフと入会後の担当者が同一でないこともあります。
その点を含めて、詳しい説明を受けることがおすすめです。
IBJや日本結婚相談協会など、大手の連盟に加盟している相談所を選ぶことも重要です。
客観的な審査が入ることで、信頼性の保証につながります。
特に、マル適マーク認証を受けている事業者は、信頼度が高いといえるでしょう。
この認証は、経済水産省による「結婚相手相談サービス業に関するガイドライン」の審査基準をクリアしている証です。
ただし、審査はサービス面での質を問うものではないため、悪質な業者であっても審査に合格している可能性があります。
そのため、あくまでも判断材料の1つであると考えて、過信することは避けましょう。
会員数が多い相談所を選ぶことも有効です。
優良な事業者であればこそ、多くの人が登録しているのだと考えられます。
また、会員数が多ければ多いほど、お見合い相手となる候補がそれだけ増えるということです。
「紹介される相手が少ないために、お見合い自体に辿り着けない」という状況は回避できるでしょう。
さらに、会員数が多いほど、多くの紹介をセッティングしていることになります。
実績や経験から見ても、頼れる事業者であるといえるでしょう。
入会時における審査が厳しい結婚相談所を選ぶことも方法の1つです。
審査がいい加減なところでは、たとえば既婚者が独身を装って登録することも不可能ではありません。
そのような入会者の目的は多くの場合結婚ではなく、詐欺行為を働くことです。
自分が注意していても、登録者の中に結婚相談所の目を欺いている人物が紛れ込んでいれば、被害に遭う可能性は否定できません。
入会の際に身元証明が必須である相談所を選ぶことで、より高い安全性を確保できるでしょう。
充分に注意を払っていても、トラブルに巻き込まれる可能性はあります。
ここでは、そのようなときの対処法を解説します。
国民生活センターに相談する方法があります。
この機関は別名「消費生活センター」とも呼ばれる独立行政法人で、事業者と消費者間で起こったあらゆるトラブルに対応してもらえます。
法律の知識を持った専門の相談員に応じてもらえるため、対象のトラブルが違法行為かどうかの判断も可能です。
ただし、あくまでも事業者と消費者の中立的な立場にあり、何らかの実力を行使して制裁を行う機関ではありません。
解決に向けた助言を主な目的としていることを理解しておきましょう。
会員同士のトラブルであれば、担当カウンセラーに相談することも有効です。
相手の行為が結婚相談所の規約違反に該当しているときは、勧告や罰則によって対処してもらえるでしょう。
強制的に退会させたい場合は、相談所に動いてもらえる可能性もあります。
トラブルが起こったことを報告する意味でも、担当カウンセラーに即時相談することをおすすめします。
結婚相談所のトラブルは、契約前の確認によって回避できるものがほとんどです。
入会後に不本意な事態に陥ったとしても、優良な事業者であれば誠実に対処してくれるでしょう。
グランパスパートナーズでは、納得のいく成婚に向けて誠実にサポートいたします。
結婚相談所をご検討の際には、ぜひご相談ください。
